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2018 - 05 - 07

人には聞けない年収。みんないくらもらってるの?

年収は誰もが気になる話題。
「同年代の平均年収、手取年収はいくらか?」って気になりませんか?
公的な資料から数字を拾ってきました。

年収は誰もが気になる話題。

「同年代の平均年収はいくらか?」って、気になりませんか?

でも、そういうことはなかなか人に聞けないもの。

そこで、みんなの年収を調査してみました!

 

 


みんな年収どのくらいもらってるの?

 

国税庁のデータを引っ張ってきました。

個人的には、国税庁のデータが好きです。笑

 

さて、この下の表は「いくら」の年収を「何人」がもらっているか?の表です。

全体的な把握ができそうなデータです。

 

 

 

 

男性は年収400~500万円の幅が、全体の割合からすると多いようですね。

これは賞与込みの総額なので、月額に換算すると・・・

月30万円~35万円の給料+賞与

といった感じでしょうか。

 

女性は年収200~300万円ぐらいですね。

月15~18万円の給料+賞与

または

月20万円の給料(賞与なし)

そんなイメージです。

女性は特にこの200~300万円の幅に集中しているのが特徴的ですね。

 

 

上記以外に、個人的に私が感じたことは大きく2つあって・・・

H30年度の税制改正による所得税の増税対象者が意外に少ない!

ということと、

女性で年収2000万円を超えている人が少ない!

ということです。

 

 


所得税増税対象者はどのくらい?

 

まず、税制改正による所得税の増税に関してですが、

H30年度の税制改正による所得税の増税対象者は、年収850万円を超える人たちです。

※平成32年分(2020年分)以後の所得税について適用

 

つまり、この改正は全体の1割ちょっとの人たちへ向けての増税ということになります。

 

「増税!」と聞くだけでヒヤヒヤしがちですが、自分には関係ないことも多々ありますからね。

冷静になって考えてみると、自分も対象外だったのでホッとしています。笑

 

 

税制改正では、アメとムチ作戦がよく使われます。

今回は対象ではなかった人も、子ども手当の減額など、増税と闘ってきた経緯があるかと思います。

この給与所得控除の適正化によって、高給取りの人は増税対象となるわけですが、その一方で経営をしている人へは「事業承継税制」が大幅に緩和されています。

これもある意味、アメとムチ作戦なのかもしれませんね。

 

 

そして、女性で年収2000万円を超える人の割合が少ないこと。

個人的には、もう少し多いのかな?という気がしていただけに、少なく感じましたが・・・

まぁいずれにせよ、うらやましい限りです。

 

 

 


同年代のみんなは年収どのくらいもらってるの?

 

今までは、全体の年収の分布をみてきましたが、年代別にも見てみましょう。

自分世代の人が、どのくらい年収をもらっているのか?!

でも、自分の年収が平均データより低くても、ショックを受ける必要はありませんからね。

その理由は後で説明しますね。

 

 

では、年齢別の平均給与データです。

「何歳」の人が「いくら」の年収をもらってるか?の表です。

 

 

 

男性は、働き盛りの40~50代がピーク!

退職前と後の差が歴然としています。

退職後も今と同じような生活をしたかったら、老後資金について考える必要が大いにありそうです。

 

一方の女性は、各年代そこまで大きな差はありませんね。

200~300万円の幅を推移しています。

70歳以上の女性でも、年収200万円なんですね~!!

これは驚きです。

 

やっぱり元気が一番。

生涯現役は、これからの合言葉ですね。

 

 

 


「平均年収」の落とし穴

 

さて、みなさんの現在の年収と比べていかがだったでしょうか?

 

これらの平均年収を参考にする際に注意してほしいことが1つ。

それは、平均年収では「ある一定のお金持ちが平均値を上げている」という点です。

 

例えば、100人に年収アンケートを取ったとしましょう。

その中に1人でも大富豪がいれば、その分平均年収が底上げされてしまうのです。

具体例です。

 

例)99人が年収400万円で、たった1人だけが年収4億円の場合

(99人 × 400万円 + 1人 × 4億円)÷ 100 人=796万円

 

99人が年収400万円であったとしても、たった1人の年収が平均値を上げてしまいます。

このアンケートでの平均年収は、796万円です。

このデータの数値と、現実の数値の「ズレ」がお分かりいただけたでしょうか?

 

計算は「平均」であるため、実際の平均年収と現実の平均年収に大きなズレが生じます。

そのため私が国税庁から抜粋したデータに関しても、「おおよその指標」だということを頭に入れておいてください。

 

だから、平均年収よりも自分の年収がたとえ低かったとしても・・・

全く落ち込むことはないんです。

 

要は「有意義なお金の使い方」ができていれば十分なんです。

 

ではでは。

 

 


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